世界を代表するスポーツファッション小売企業、JDスポーツ（JD Sports）は、2025年2月1日時点で4,850店舗を展開し、限定ブランドや強力なパートナーシップで知られる存在です。サプライチェーンが地域やカテゴリーを越えて拡大する中、同社はコントロールの強化、効率性の向上、そしてアジリティ（俊敏性）の維持を掲げ、デジタルトランスフォーメーションを加速させています。
Avery Dennisonとの提携により、同社は供給元から店舗に至るまで製品をデジタルでつなぎ、サプライチェーンの可視化と、よりスマートな意思決定を実現しています。
サプライチェーンの複雑さを「コントロール」へ
1981年に設立されたJDスポーツは、英国を代表するスポーツファッション小売企業です。2024年8月現在、グループ全体で英国、欧州、北米、アジア太平洋地域を含む36カ国に4,500以上の店舗を展開しています。小売業にとどまらず、同社は8つのプライベートブランドを運営するほか、ナイキ、アディダス、ザ・ノース・フェイスといった主要ブランドのJDスポーツ向け独占製造ライセンスも保有しています。同社の複雑なサプライチェーンは、製品の構想・デザインから原材料の調達、製造プロセス、そしてグローバルな物流まで、あらゆる工程が含まれています。
課題：アパレル製造の「ブラックボックス」を解消する
JDスポーツは、効率性と対応力を向上されるため、自社ブランドおよびライセンス製品の製造・流通の全工程において、在庫状況を完全に可視化することを決定しました。
JDスポーツの自社ブランド・ディレクター、リズ・ラーキン（Liz Larkin）氏は次のように述べています。
「アパレルの調達や製造に携わる人なら誰でも、生地工場や染色工場の奥深くで何が起きているのかを把握することが、いかに困難であるかを知っているはずです。従来、この領域の可視性は極めて低かったのが実情です。当社は世界中へ出荷を行う中で「市場近接型（close to market）」のモデルを推進しています。サプライヤーから各地域へ直送する体制の管理は非常に困難であり、地域ごとの在庫の正確性を担保し、市場の変化に即座に対応できる体制が不可欠でした。さらに、欧州の「デジタル製品パスポート（DPP）」をはじめとする、膨大な製品データを要求する新たなサステナビリティ法規制への準拠も重要な課題となっていました」
ソリューション：可視性がスマートな生産を加速させる
物理的な製品にデジタル・アイデンティティを付与することは、JDスポーツが採用したAvery Dennisonのサプライチェーン・ソリューション「Optica（オプティカ）」の中核をなすものです。QRコードとRFIDを組み合わせたインテリジェント・ラベル、コネクテッド・プロダクト・クラウドであるatma.io、そして現場のハードウェアを統合することで、ブランド、サプライヤー、規制当局、および消費者が活用できる、意思決定に直結するデータを提供します。
Opticaの導入により、JDスポーツは原材料から完成品が店舗に届くまでの全工程において、リアルタイムの可視性を実現しました。このエンドツーエンドの洞察により、生産の最適化や廃棄の削減、需要変化への迅速な適応といった、データ駆動型の先見的な意思決定が可能になりました。
コンプライアンスとESGの一元管理
Opticaは、ESG（環境・社会・ガバナンス）コンプライアンスへの対応も効率化します。ラベルのQRコードと統合データプラットフォームを活用してコネクテッド・プロダクトを創出したことで、サプライチェーンの上流から下流までを見通すことが可能になりました。
これにより、例えばサプライチェーンにおける現代の奴隷制を防ぐための工場監査データも一元管理できます。サプライチェーンの下流に至るまでこの仕組みを浸透させたことで、サプライヤーが認証データをプラットフォームに直接アップロードできるようになり、極めて透明性の高い管理体制が実現しました。
消費者を惹きつける「製品ストーリー」の共有
製品がデジタル上で消費者とつながることで、一着の衣服が歩んできた物語を消費者に届けることができます。コネクテッド・プロダクトによって、素材の生産、染色、裁断工程、縫製工程、および梱包に至るまでの全工程がつながりました。今では、最終消費者がその製品のジャーニーにアクセスし、ユニークなストーリーを知ることができるのです。
コミュニケーションの最適化が生む未来
JDスポーツは今後、直接のサプライヤーだけでなく、工場監査人や検品会社などの第三者も含めたネットワークの拡大を計画しています。すべてのステークホルダー間のコミュニケーションを最適化することで、業界基準への準拠を確実にしながら、より迅速な製品投入が可能になります。
